トランプ氏、イランを「日本」と言い間違え

トランプ米大統領が8日、ウクライナのゼレンスキー大統領とトルコ・アンカラで行った会談の中で、イランとの戦闘に触れた際、「日本イスラム共和国」から米空母が攻撃を受けたと発言した。

「イラン」を「日本」と言い間違え

正しくは「イラン・イスラム共和国」と言うべきところを、トランプ氏が言い間違えたとみられる。

トランプ氏は同じ会談の中で、イラン核問題を巡り2015年にオバマ政権や欧州各国などとイランが合意した「包括的共同行動計画(JCPOA)」についても批判したが、この際には「JCPOC」と誤って言及する場面もあった。

トランプ氏が言及した「包括的共同行動計画(JCPOA)」は、2015年にイランと国連安全保障理事会常任理事国(米英仏中露)にドイツを加えた枠組みが、イランの核開発を制限する見返りに経済制裁を解除することで合意した国際的な取り決めだ。

当時のオバマ政権が主導したこの合意を、トランプ氏は自身の大統領1期目にあたる2018年に一方的に離脱したことでも知られており、イラン核問題を巡っては長年、米国とイランの間で緊張が続いてきた。

トランプ氏は過去にも、外国の要人名や国名を取り違えたり、地名を誤って発言したりする場面がたびたび報じられてきた。大統領という立場上、こうした発言の一つひとつが国際的なニュースとして取り上げられやすく、今回の「イラン」と「日本」の言い間違いも、同様の文脈で世界的に報じられている。

今回の発言は、ウクライナのゼレンスキー大統領との会談という、外交上重要な場面でなされた点も見逃せない。両首脳の会談はトルコの首都アンカラで行われ、国際社会の注目が集まる中での一幕だった。

ロシアによるウクライナ侵攻を巡る協議の場で、話題が中東情勢に及んだ際に飛び出した発言とみられ、大統領の外交上の発言全般が国際社会から常に注視されていることを改めて示す出来事となった。

日本にとっては、自国の国名が誤って持ち出された形になったが、これはあくまで言い間違いであり、日本の外交姿勢や日米関係そのものに直接関わる内容ではないとみられる。

トランプ氏の発言はこれまでもたびたび国名や固有名詞の言い間違いが話題になっており、今回の一件もその延長線上で受け止められている。イランを巡る情勢そのものへの関心とあわせて、トランプ氏の今後の発言にも注目が集まりそうだ。

大統領の発言は、たとえ言い間違いであっても、外交上の重みを持って受け止められることが多い。

今回のケースでは、発言の内容自体が政策の変更を意味するものではないと考えられるが、SNS上ではこうした言い間違いのたびに「またか」といった反応が広がりやすく、トランプ氏の発言スタイルそのものが一種の話題性を帯びていることがうかがえる。

ホワイトハウス側から今回の発言について正式な訂正や説明が出されるかどうかも、今後の焦点の一つだ。過去の同様のケースでは、大統領本人や広報担当が特に訂正を出さないまま話題が沈静化することも多く、今回もそうした経過をたどる可能性がある。

いずれにしても、外交の最前線に立つ大統領の発言一つひとつが、国際社会から常に注視されている現実を改めて示す出来事となった。今後の会見や公式発言で、トランプ氏がこの言い間違いに触れるかどうかも一つの見どころと言えそうだ。

国際報道の現場では、こうした一言一句が瞬時に世界中へ伝わる時代になっていることも、改めて浮き彫りになったと言える。