中国最大の白菜生産地・河北省で、収穫した白菜を化学物質ホルムアルデヒドを含む液体に浸してから出荷していたことが動画の拡散で発覚し、大きな波紋を呼んでいる。中国国内では白菜が大量に廃棄される事態となり、騒動は隣国の韓国にも飛び火している。
このニュースをきっかけに「ホルムアルデヒドとはどんな物質なのか」を調べる人が増えている。この記事では物質の特性とあわせて、今回の騒動と日本への影響を整理する。元記事はこちら。
事の発端となった動画
発端は、中国のあるブロガーが8月22日にSNSに投稿した動画だった。河北省で撮影されたこの動画では、白菜の出荷業者が収穫した白菜を何らかの液体に浸した後、トラックに積み込む様子が記録されていた。業者はこの液体につけると鮮度が2〜3日保てると説明していたという。
この液体に化学物質のホルムアルデヒドが含まれていることが後に判明し、中国共産党の機関紙・人民日報も「ホルムアルデヒド白菜」「消費者の命や健康を完全に無視」と報じる事態となった。
ホルムアルデヒドとはどんな物質か
ホルムアルデヒドは、防腐作用を持つ化学物質で、水に溶かした水溶液は「ホルマリン」として、生物の標本保存などに広く使われてきた。工業的には接着剤や樹脂の原料としても利用される、身近な化学物質の一つだ。
強い防腐効果を持つ一方で、人体には有害な影響を及ぼすことが知られており、食品への使用は厳しく規制されている。今回の事例のように、鮮度を保つ目的で食品にホルムアルデヒドを使用する行為は、防腐剤としての効果を悪用した典型的な違法行為といえる。
人体への影響と発がん性
ホルムアルデヒドは粘膜や皮膚に触れると刺激や炎症を引き起こし、住宅建材から発生する場合はシックハウス症候群の原因物質としても知られている。国際がん研究機関（IARC）は2004年、ホルムアルデヒドを「人に対して発がん性がある」とする最も高いグループに分類した。
動物実験や職業的な曝露研究では、鼻や上気道のがん、白血病の増加などが報告されており、継続的に摂取・吸入した場合の健康リスクが指摘されている。
日本の食品衛生法における扱い
日本では、ホルムアルデヒドを食品添加物や防腐剤として食品に使用することは認められていない。天然由来で検出され、かつ健康を損なうおそれがない場合に限り、食品衛生法の規制対象外とされる例外はあるものの、意図的に添加することは原則として禁止されている。
今回のように、鮮度保持を目的として意図的に食品を薬品に浸す行為は、日本の基準に照らせば明確な違反行為にあたる。
中国国内での反応
動画の拡散を受け、上海市内の青果市場では、報道を受けて白菜を廃棄する店が相次いだ。今回問題になった白菜がホルムアルデヒド漬けである根拠はどこにもないにもかかわらず、白菜そのものが全く売れなくなったという。
上海市民からは「政府が管理を強化してくれればそれでいい」「中国の食品安全管理の厳しさは他の国に遠く及ばない」といった声が聞かれ、食品安全への不信感が改めて浮き彫りになった。
韓国キムチへの飛び火
白菜は鍋物やキムチなど、日々の食卓に欠かせない野菜の一つだ。中国産白菜を原料としたキムチも多く流通しているため、この騒動は国民食であるキムチが問題視される韓国にも波及した。
ソウル市民からは「普段お店などに行くと、中国産の白菜キムチも多いので心配が大きい」「店としては心配になるけど、使わないわけにはいかない」といった不安の声が上がっている。
過去にもあった中国産食品の安全問題
中国産食品を巡る安全性の懸念は、今回が初めてではない。過去にも冷凍餃子への農薬混入事件や、食品への不適切な添加物使用が発覚した事例が報じられ、そのたびに日本の消費者の間で中国産食品への警戒感が高まってきた経緯がある。
一方で、日本の食料自給率は決して高くなく、多くの農産物や加工食品を海外からの輸入に頼らざるを得ない現実もある。中国は日本にとって主要な農産物輸入相手国の一つであり、こうした問題が起きるたびに、供給網全体への影響が懸念される構図が繰り返されてきた。
日本の食品輸入検査体制
日本に輸入される食品は、検疫所での輸入食品監視指導計画に基づき、モニタリング検査や命令検査といった仕組みでチェックが行われている。すべての輸入食品を全数検査するわけではなく、リスクの高い品目や国・地域を重点的にチェックするサンプリング方式が基本となっている。
今回のように、通常は使用が想定されていない物質（ホルムアルデヒド）が問題になった場合、既存の検査項目に含まれていないケースもあり、今回の厚労省のコメントにあるように「対象に検査をやっていない」という状況が生じる。今後、こうした想定外のリスクにどう対応するかも課題となる。
白菜の需給事情
白菜は日本国内でも広く栽培されている野菜だが、季節や産地によっては輸入品に頼る場面もある。特に端境期や天候不順による国内生産の落ち込み時には、加工用や業務用として海外産の白菜が使われるケースも指摘されている。
キムチをはじめとする加工食品の原料としても、コストの観点から輸入白菜が使用されることは珍しくなく、消費者が意識しないところで海外産の白菜を口にしている可能性は十分にある。
日本への影響
厚生労働省は、問題の白菜が日本に入ってきていないか確認中としており、「ホルムアルデヒドは食品に使っていいものではない。普通では考えられないので、それを対象に検査をやっていない」とコメントしている。
中国からの報告を受け、必要な対応を取っていく方針だが、現時点で日本国内への具体的な影響は確認されていない。
今後の注視点
今回の騒動は、国境を越えた食品サプライチェーンの脆弱性を改めて浮き彫りにした。SNSでの一つの動画が、国内外の食品市場に大きな影響を及ぼす様子は、情報が瞬時に拡散する現代ならではの現象ともいえる。
日本の食品輸入検査体制がどこまでこうした事態に対応できるのか、そして中国側の生産・流通管理がどう改善されていくのか、今後の動向を注視する必要がある。
現時点では、今回問題となった具体的な白菜が日本に流通しているという確証はなく、過度に不安をあおる必要はない。ただし、こうした報道をきっかけに、輸入食品の産地や流通経路への関心を高めておくことは、消費者にとって無駄にはならないだろう。
中国当局が今後どのような再発防止策を打ち出すのか、そして厚労省の確認作業がどのような結果になるのか、続報が待たれる。
コメント